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ご自宅を売却されるとき、もちろんできる限り高く売りたいですよね。

その時に悩むのが各設備のリフォームとハウスクリーニングです。

やるべきかやらないべきか。やるとすれば当然安くない費用も掛かる。

そんな方のために今回の記事を書きました。

物件売却に必要な原状回復はどこまで?

賃貸物件では退去後に次の入居者を募集する為、必要なリフォームとハウスクリーニングが入ります。

前の入居者の生活感を消して、お部屋の中をリセットする。いわゆる原状回復というものです。

これが最低限出来ていないとせっかく内見者が来ても契約まで結びつきません。

では物件の売却ではどうなのでしょうか?

リフォーム・リノベーションは必要?

他の記事でも述べていますが、先に紹介しておきますとリフォームとリノベーションの違いは修繕工事が小規模か大規模かの違いです。

例えばリフォームは壁紙の張り替えや換気扇の交換、リノベーションはお部屋の設備すべてを新規に入れ替えたり間取りを変えたりなどになります。

どちらにしてもハウスクリーニングよりは圧倒的に費用がかかります。

ですから内装工事を入れて物件をキレイにしても、掛かった費用を回収できるとは限りません。

また物件の購入を検討されている方が自分で内装工事の依頼を考えていたりします。つまり自分の好みにお部屋を仕上げたいということです。

そのため、必ずしも売り手側が内装工事をする必要がないのです。

この辺が賃貸と決定的に違うところです。

ハウスクリーニングは必要?

ハウスクリーニングを入れる義務というのは存在しませんので必須ではありません。

しかし清掃をまったくしない場合、値下げ交渉をされる可能性が高まります。

キレイにすればまだ使える設備も、汚れたままだと内見者に「これも交換かな?」と思わせることになるのです。

掃除は自分でできるという方もいると思います。

でもお部屋全体のおそうじというのはとても大変です。しかも蓄積した汚れを落とすというのは難しい上、失敗すると変色や傷をつくる原因となります。

ですのでプロの掃除業者を入れることをお勧めします。

空室クリーニング料金というのは間取りや広さ、施工内容にもよりますがそれほど高いものではありません。

まとめ

物件の売却に伴ってどこまで修繕するかに記事にしました。

  • リフォームは必ずしも必要ではない。
  • 最低限ハウスクリーニングは入れた方が良い。

参考になれば幸いです。